エムアールアイ債権回収を無視してたら訴えられたｗ【エポスカード】

エポスカードで借金滞納すると、三か月から半年程度の間にエムアールアイ債権回収に取り立て担当が変わり、最初のエポスカード滞納から一年以内には裁判所から書類(仮執行宣言付支払督促)が届きます。

エポスカードやエムアールアイ債権回収の督促担当者と一度も電話で話さずに無視を続けたボクが経験した体験談ですので、一年以上滞納していても連絡さえ取れていれば裁判にならない場合もあるかもしれませんので参考程度にして下さい。

エムアールアイ債権回収とは

エムアールアイ債権回収とは丸井グループの債権回収会社（サービサー）です。
法務省に認可されている正規の借金取り立て屋です。
ちなみにMRI=マルイですねｗ

丸井のエポスカードでキャッシングやショッピングをして、支払いが未払いのままになっている人からお金を回収するのが専門の債権回収のプロというわけです。

関連記事:エポスカードを滞納するとエムアールアイ債権回収が取り立て訪問する

エムアールアイ債権回収に仮執行宣言付支払督促された画像

エポスカード(エムアールアイ債権回収)の借金をずっと滞納したままにすると、裁判所から特別送達で請求金額などが記載された書類(仮執行宣言付支払督促)が届きます。

今回エムアールアイ債権回収に訴えられて裁判所から届いた書類の一部を画像公開しようと思います。

こちらが仮執行宣言付支払督促の画像です。

日付や裁判所書記官の名前、印鑑等はアレしておきましたｗ

こういう感じの事が書かれた「支払い督促」、債権者と債務者の住所・氏名が記載された「当事者目録」、請求金額等が記載された「請求の趣旨及び原因」というものがホッチキスでまとめられて裁判所から送られてきます。

当事者目録の画像です。

 
エポスカード、エムアールアイ債権回収、ボクの住所等が記載されていますがボクの部分はカットしておきましたｗ

裁判所から送られてくるこの仮執行宣言付支払督促の書類に記載されている請求金額が事実と違うと思ったり、全く身に覚えがない場合、もしくは記載内容は事実だが一括返済では無く分割払いにして欲しい等、何かしら言い分がある場合は、同封されている督促異議申立て書を送って、通常の裁判手続きをする事も出来ます。

裁判所から書類を受け取った翌日から数えて１４日以内に督促異議申立書を裁判所に出さなかった場合は、「仮執行宣言付支払督促」は、裁判の確定判決と同じ効力を持ち、債権者は銀行口座差し押さえなどの強制執行を行う権利を得ます。

こちらは督促異議申立書の画像です。

支払い督促についての説明等が色々書かれた注意書も一緒に送られてきます。

ちなみにボクの場合は特に言いたい事も無いので無視ですｗ
時効待ちするわけでは無いですけど、どうせ何しても負けますからさっさと確定させておきたいですね。
借りたお金を返してない立場で裁判しても勝てないですし、分割払い出来るお金も無いので。

ボクは借金踏み倒しマンなので無視してますが、債務者は異議申立を行わなければ近日中に問答無用で差し押さえされる危険性があるので、勝ち目0％の裁判でも異議申し立てを行った方が利口だと思います。

裁判所からの手紙以外にもエムアールアイ債権回収は目立つピンクの封筒で請求書を送ってきたり、自宅訪問、お盆休みにも督促してくるので家族と同居している方等はご注意ください。

関連記事:エポスカード(エムアールアイ債権回収)の借金督促を無視してたらピンクの封筒が届いたｗ

関連記事:お盆休みでも借金滞納してると督促してくる取り立て屋はココ！

エムアールアイ債権回収の住所と電話番号0120120101

エムアールアイ債権回収の住所は丸井創業の地である中野区で、マルイ中野店と同じです。
東京都中野区中野三丁目34番28号
電話番号:03-4574-4700(代表)
借金取り立てに使用している電話番号は主に0120120101 / 0120-120-101かと思います。
督促電話の下四桁まで0101=マルイですねｗ

関連記事：0120120101はエムアールアイ債権回収の取り立てです！

エムアールアイ債権回収から届くSMSメール

エムアールアイ債権回収は携帯電話番号にSMSメッセージを送ってきます。
メール内容は「●●様MRIサービサーです。エポスカードの件でお知らせがございます。フリーダイヤル0120120101までご連絡ください。」
このようなメールを毎週火曜日の午前9時20分前後に送ってきます。
キッチリ送ってくるので恐らく自動送信になっていると思います。

エムアールアイ債権回収に訴えられた件のまとめ

今回エムアールアイ債権回収に訴えられましたが、ボクの場合は差し押さえされる財産も無い世捨て人なので債務名義をとられても無視する事が出来ますが、まじめに働いている方や銀行預金、不動産、自動車などの財産がある方は突然
差し押さえされる危険がありますので、無視はせずに弁護士や司法書士等の専門家に自己破産や債務整理の相談をした方が良いです。
差し押さえ等にはご注意ください。